実家の片付けが終わったあとの掃除、どこまでやる？ハウスクリーニングの費用の目安

実家の荷物を運び出し終えて、がらんとした部屋を見たときに「思っていたより汚れている」と気づく方は多いものです。家具をどけた床の日焼け跡、台所の油汚れ、長く使われていなかった浴室のカビ。物がなくなってはじめて、家そのものの状態が見えてきます。

ここで悩むのが「掃除はどこまでやればいいのか」です。売るのか、貸すのか、解体するのか、しばらく空き家として置いておくのか。その先の予定によって、必要な掃除の程度はかなり変わります。この記事では、片付けのあとの掃除の考え方と、業者に頼む場合の費用の目安を整理します。

まず「この家をこの先どうするか」を決める

掃除の範囲は、家の使い道が決まってはじめて判断できます。おおまかには次のように考えると迷いにくくなります。

• 解体する予定…室内の掃除はほぼ不要です。残置物を出しておけば十分で、内装の汚れに手をかける意味はありません。
• 売却する予定（古家付き土地として）…買い手が建物を解体する前提なら、掃除は最低限で構いません。内見時に歩けて、においがこもっていない状態であれば足ります。
• 売却する予定（建物を使ってもらう前提）…水回りと窓まわりの印象が価格や決まりやすさに影響します。ここは手をかける価値があります。
• 賃貸に出す予定…入居者が生活する前提なので、原状回復に近いレベルの清掃が必要になります。
• しばらく空き家のまま置く…見た目より「傷まないようにする」掃除が優先です。

不動産会社に仲介を頼むなら、掃除に手をつける前に一度見てもらうのが早道です。「ここまでやれば十分」という線を先に聞いておけば、余計な費用も手間もかかりません。

自分でやる掃除と、業者に頼む掃除の線引き

自分でやりやすいところ

掃き掃除・拭き掃除・ごみの最終処分といった、道具も技術も要らない部分は家族でやってしまってよいところです。特に次の点は、遠方から通う場合でも半日〜1日で片が付きます。

• 床の掃き掃除、掃除機がけ、水拭き
• 窓を開けての換気と、押し入れ・クローゼットの戸を開けておく
• 冷蔵庫の中身の処分と庫内の拭き取り
• ベランダ・玄関まわりの土やほこりの掃き出し

業者に任せたほうが早いところ

逆に、長年の汚れが固まっている場所は、市販の洗剤と時間だけではなかなか落ちません。無理をして丸一日つぶすより、部分的に頼んだほうが結果的に安く済むこともあります。

• 換気扇・レンジフードの油汚れ
• 浴室の水垢、ゴムパッキンの黒カビ
• エアコン内部の洗浄
• 床のワックスがけ、畳の状態確認
• 高所の窓や網戸

また、片付けと清掃をまとめて頼めるかどうかは業者によって違います。遺品整理や不用品回収を依頼した会社が、そのまま簡易清掃まで含めてくれることもあれば、清掃は別会社ということもあります。見積もりの段階で「作業後の掃除はどこまで含まれるか」を確認しておくと、あとで話が食い違いません。

ハウスクリーニングの費用の目安

空き家のハウスクリーニングは、間取りと汚れの程度で金額が変わります。あくまで一般的な目安ですが、次のような幅で案内されることが多いようです。

• 部分的な依頼（換気扇、浴室、エアコン1台など）…1か所あたり1万円台〜2万円台程度
• 空室まるごとの清掃…3DK〜4LDK程度で数万円〜十数万円程度

ここに、汚れの度合いによる追加、駐車場代、遠方への出張費が乗ることがあります。エアコンは機種（お掃除機能付きかどうか）で金額が変わりやすい部分です。金額は地域差や事業者差が大きいので、2〜3社から相見積もりを取って、内訳を並べて比べるのが確実です。

見積書を見るときは、合計額よりも「どの部屋のどこを、どこまでやるのか」が書かれているかを確認してください。「一式」だけの見積もりは、あとから追加が発生しやすくなります。

空き家のまま置くなら、掃除より「湿気と通水」

すぐに売却や賃貸の予定がない場合、見た目をきれいにすることより、家を傷ませない手当てのほうが大事になります。

• 押し入れ・下駄箱・洗面台下の戸は開けたままにしておく
• 可能なら月1回程度、窓を開けて風を通す
• 水道を止めていない場合は、各蛇口とトイレを短時間流して封水を切らさない
• 畳の上に段ボールや布類を置いたままにしない

特に、排水口の封水（トラップの水）が蒸発すると、下水のにおいが室内に上がってきます。次に来たときの「におう家」の多くは、掃除不足ではなくこれが原因です。遠方で通えないときは、通水や換気を含めた空き家管理サービスを月単位で頼むという選択肢もあります。

本記事は一般的な情報の提供を目的としたもので、医療・法律・税務・不動産取引などの個別の判断に関する助言ではありません。制度・費用は地域や時期により異なります。実際のご判断は、自治体および各分野の専門家にご相談ください。